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週末24日のニューヨーク株式相場は、原油先物相場が下落する中、反発。
ニューヨーク証券取引所の出来高は前日比1億4630万株減の11億0238万株。
原油相場は前日、米イラン対立の激化を受けて6月初旬以来の高値を付けたが、24日はパキスタンが戦争終結に向けた米イランの協議再開へ道筋を模索しているとのロイター通信の報道を受けて下落した。
米国産標準油種WTIの中心限月9月物の清算値(終値に相当)は、前日比2.88ドル(3.12%)安の1バレル=89.31ドル。
インフレへの警戒心を後押しに売りが強まっていた債券市場でも、24日は原油相場の下落で買い戻しが進み、長期金利は低下した。
24日の株式市場では、原油価格と長期金利の低下で投資家心理が改善。
サービスや小売りのほか、医薬品などディフェンシブ銘柄が買われた。
ハイテク株では、サービスやソフトウエア企業などは買われたが、インテル株の下落に引っ張られて半導体銘柄は売られた。
同日発表された経済指標では、7月の米製造業購買担当者景況指数(PMI)速報値が前月から小幅に低下。一方、サービス業PMI速報値は前月から上昇するなどまちまちの内容で、株式市場への影響は限定的。
先行きについては、米国の中間選挙を見据えて「米側も事態の長期化は避けたいとの思惑から、(市場では)中東情勢の混乱が解消に向かう期待は持っているが、予測不能なトランプ大統領(の動向)への警戒感も強い」(同)との状況だという。


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