米国株 ダウ横ばい、5ドル安。中東情勢で情報交錯。

週明け20日のニューヨーク株式相場は、米国とイランの停戦や和平協議を巡る不透明感が高まる中、ほぼ横ばいとなった。

ナスダックは14営業日ぶりに下落した。

ニューヨーク証券取引所の出来高は前週末比4億1222万株減の10億8789万株。

米国とイランの停戦期限が迫る中、米軍は19日、対イラン海上封鎖を突破しようとしたイラン船籍の貨物船を拿捕（だほ）したと発表した。

イラン側が和平協議に否定的な姿勢ともされる一方、バンス米副大統領がパキスタンに向けて出発すると報じられるなど、中東情勢に関する情報が錯綜（さくそう）している。

原油先物価格は前週末、イラン側によるエネルギー輸送の要衝ホルムズ海峡の「全面的な開放」表明を背景に下落したが、米・イランの緊張関係が強まったことを背景に再び高騰。

米産標準油種WTIの20日の清算値（終値に相当）は1バレル＝89ドル台まで上昇した。

こうした中、20日の株式市場では「中東情勢の先行きが見極められず、様子見ムードが広がった」（日系証券筋）という。ハイテク株では前週末までの上昇に加え、1～3月期決算の本格化を控える中で利益確定売りも出やすかった。