米国株 ダウ反落、130ドル安。ホルムズ通航の混乱、懸念再燃。

週明け13日のニューヨーク株式相場は、エネルギー輸送の要衝ホルムズ海峡の通航が再び混乱に向かう懸念が強まる中、反落。

優良株で構成するダウ工業株30種平均は前週末終値比138．37ドル安の5万2498．64ドルで終了。ハイテク株中心のナスダック総合指数は408．43ポイント安の2万5873．18で引けた。

ニューヨーク証券取引所の出来高は前週末比1億7358万株増の11億5741万株。

中東情勢では、イランの精鋭軍事組織「革命防衛隊」によるホルムズ海峡を通航する民間船舶への攻撃や、米側の報復で緊張感が再び高まっている。革命防衛隊に近いタスニム通信は12日、同隊が海峡を封鎖したと主張したと伝えた。

一方、トランプ米大統領は13日、SNSでイランに対する海上封鎖を再開すると投稿。

米国はホルムズ海峡を通過する貨物船に対し、安全確保の見返りに20％の対価を受け取ることになると主張した。

こうした中、市場では中東産原油の供給が回復に向かう期待がはく落。低下傾向だった原油に週末から買い戻しが入り、米国産標準油種WTIの8月物の清算値（終値に相当）は13日、前週末比6．73ドル（9．42％）高の1バレル＝78．14ドルと、約1カ月ぶりの高値を付けた。

原油価格が再び高騰する懸念が強まる中、株式市場では投資家心理が悪化し、売りが優勢の展開となった。

10日にナスダック市場に米預託証券（ADR）を上場したSKハイニックスが、韓国市場で売られた流れを引き継いで下落したため、ほかの半導体銘柄にも売りが広がったことも押し下げ要因となった。

スペースXは4．2％安、SKハイニックスは9．3％安。