米国株 ダウ3日ぶり反発、86ドル高。原油価格下落を好感。

9日のニューヨーク株式相場は、米国とイランの戦闘終結合意への期待から原油価格が下落したことが好感され、3営業日ぶりに反発。

ニューヨーク証券取引所の出来高は前日比1億4644万株増の13億6759万株。

トランプ米大統領は9日、イランとの合意が2、3日で達する可能性があると述べ、原油輸送の要衝ホルムズ海峡の通航も再開されるとの見方を語った。

これを受けてニューヨーク商業取引所（NYMEX）の原油先物相場は反落し、米国産標準油種WTIの終値は前日比3．4％安の1バレル＝88．20ドルだった。

投資家心理が下支えされ、株式市場で買いが優勢となった。

ただ、翌日に5月の米消費者物価指数（CPI）の発表を控え、インフレへの警戒感から半導体などハイテク株の売りが加速。

ナスダックは反落して取引を終え、ダウ平均もマイナス圏に沈む場面があった。

トランプ氏がこの日SNSで、米戦闘ヘリコプターがイランに撃墜されたとして、報復の考えを表明したことも重荷となった。

12日に米宇宙企業スペースXの上場が見込まれ、ハイテク株を売って手元資金を用意する動きが出ている。

また、オープンAIやアンソロピックも新規株式公開（IPO）に向けた動きを加速しており、市場では「需給の緩みへの懸念」（日系証券）が意識され、ハイテク株の売りにつながっているとみられる。

アンソロピックはこの日、最先端人工知能（AI）「クロード・ミュトス」級の性能を持つAIモデルを一般公開した。打撃を受ける可能性があるとの思惑から、ソフトウエア株の売りを促した。

8日にAIを活用して刷新した音声支援機能を発表したが、投資家の期待に届かなかったアップルが3．6％安。