米国株 ダウ横ばい、9ドル高。インフレ緩和期待も中東懸念。

14日のニューヨーク株式相場は、インフレ緩和への期待が広がる一方、中東情勢再燃への懸念も根強く、ほぼ横ばい。

ニューヨーク証券取引所の出来高は前日比1689万株増の11億7430万株。

米労働省が同日公表した6月の消費者物価指数（CPI）は、前年同月比3．5％上昇と前月より伸び率が鈍化し、市場予想を下回った。

変動の激しい食品とエネルギーを除いたコア指数も伸び率が予想を下回り、市場ではインフレ懸念が後退した。

債券買いが強まり、長期金利が急落。

株式市場では、インフレ懸念の緩和で投資家心理が改善したほか、14日朝に発表された大手金融の決算が好調だったことが買い材料となった。

一方、原油先物相場は高止まり。

トランプ米大統領が原油輸送の要衝ホルムズ海峡を通航する貨物に対して安全確保の見返りに「20％の対価」を求める考えを示したことなどから、米国産標準油種WTIは14日朝の取引で一時1バレル81ドル台を付けた。

ハイテク株は、14日に市場予想を下回る4～6月期決算の見込みを公表したIBMが急落-25.20 %。

データセンター需要の拡大が見込まれる中、企業が設備投資をサーバーや半導体メモリーなどに振り向ける動きが強まり、IBMのソフトウエア事業などに逆風となった。