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週末11日のニューヨーク株式相場は、原油価格の下落が好感されて5営業日ぶりに反発した。
ニューヨーク証券取引所の出来高は前日比4552万株減の11億2305万株。
英紙フィナンシャル・タイムズ(FT)は11日、関係者の話として、湾岸諸国とイランの外相が週明け14日に会談する計画だと報道。ニューヨーク商業取引所(NYMEX)の原油先物相場は9営業日ぶりに反落し、株価を下支えした。米国産標準油種WTIは前日比2.4%安の1バレル=100.05ドルで引けた。
会合開催はオマーンが主導し、ホルムズ海峡の通航を管理する合意への支持を得る狙いがあるという。
米労働省が11日発表した8月の消費者物価指数(CPI)は、前年同月比3.4%上昇した。
伸び率は前月と同水準。市場予想とも一致したが、米イラン紛争の先行き不透明感に伴うエネルギー高が加速する中、インフレの根強さが改めて示された。コア指数の上昇率は2.4%と、前月の2.5%から鈍化。ただ、前月比では0.3%上昇と、伸び率は前月から0.1ポイント拡大し、予想の0.2%も上回った。
統計発表後、長期金利の指標である10年物米国債利回りは一時、2023年10月以来の高水準に上昇した。


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