米国株 ダウ小反発、72ドル高。中東緊張の緩和期待続く。

連休前18日のニューヨーク株式相場は、中東情勢の緊張緩和への期待が続く中、反発。

ニューヨーク証券取引所の出来高は前日比25億8032万株増の40億2299万株。

原油先物市場では、米イランが戦闘終結に向けた覚書の署名に達したことを背景に下落基調が続いており、同日もわずかに下落。

米国産標準油種WTIの中心限月7月物の清算値（終値に相当）は、前日比0．19ドル（0．25％）安の1バレル＝76．60ドルとなった。

「（売り）材料が出尽くしている」（日系証券筋）ことから買いが優勢となる場面もあった。

また、全米自動車協会（AAA）が18日に発表したレギュラーガソリンの小売価格も、全米平均で1ガロン（約3．8リットル）当たり3．999ドル（約640円）に低下。レギュラーガソリン価格は、中東情勢の混迷を受けて3月末に1バレル＝4ドルを突破し、その後は高値圏での推移が続いていた。

こうした中、株式市場ではエネルギー価格の低下を好感して投資家心理が改善した。

米連邦準備制度理事会（FRB）の利上げ観測が強まったことで前日まで売られていたハイテク株も、下落の一服やトランプ大統領が18日に「アップルがインテルと協業する」とSNSに投稿したことで買いが優勢の展開となった。

12日に上場したスペースXは続落して3．6％安。米メディアによると時価総額はアマゾン・ドット・コムを下回った。