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18日のニューヨーク株式相場は、中東情勢の先行き不透明感に加え、世界的な金利の上昇基調が重荷となり、3営業日続落。
ニューヨーク証券取引所の出来高は前日比2031万株減の11億0026万株。
米国とイランの間で緊張が続いており、ホルムズ海峡経由のエネルギー供給の正常化期待がしぼんでおり、投資家心理を圧迫した。
ニューヨーク商業取引所(NYMEX)の原油先物相場は続伸し、株価を圧迫した。米国産標準油種WTIは前日比0.5%高の1バレル=84.94ドルで引けた。
トランプ米大統領は18日に自身のSNSに、「イランとの間で進行中または予定されている協議や会話はない」と表明。改めて交渉妥結を急がない姿勢を示した。
一方、対米交渉を率いてきたイランのガリバフ国会議長は、「米国が覚書の全ての内容を履行するまで、ホルムズ海峡は開かれない」と強調した。
また、インフレや財政悪化懸念などを背景に米国や日本、欧州で長期金利の上昇が目立っており、株式相場の重荷となった。
30年物米国債利回りは18日、一時2007年6月以来の高水準となる5.338%に達した。


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