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14日のニューヨーク株式相場は、米国とイランの戦闘終結に向けた再協議への期待から続伸した。
ニューヨーク証券取引所の出来高は前日比5056万株減の11億3179万株。
米国とイランが週内にも2回目の協議を開く可能性があると14日報じられたほか、米メディアによると、トランプ大統領は協議の時期について「今後2日間のうち」との見通しも示した。
中東情勢を巡る不安が和らぎ、ハイテク大手株を中心に買い戻しが続いた。
同日発表された米物価指標が市場予想を下回り、インフレ懸念が後退したことも相場を下支えした。
市場関係者からは「米、イランそれぞれの要求は隔たりが大きく、協議に時間がかかるかもしれないが、決裂することはなさそうだ」(日系証券)との見方が聞かれた。米企業の1~3月期決算発表シーズンを迎え、投資家の関心は企業業績に向かいやすくなっている。
個別銘柄では、メタが4.4%高、アマゾン・ドット・コムとエヌビディアがいずれも3.8%高、グーグル親会社アルファベットが3.6%高、マイクロソフトが2.3%高と、ハイテク大手の上昇が目立った。
一方、原油価格の下落を受けて、シェブロンやエクソンモービルといったエネルギー株は大きく下落した。
この日1~3月期決算を発表したJPモルガン・チェースは0.8%安、ウェルズ・ファーゴは5.7%安、シティグループは2.6%高。


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