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28日のニューヨーク株式相場は、翌日に米物価統計の発表を控え様子見姿勢が広がる中、小幅続落。
朝方発表された2023年10~12月期の実質GDP(国内総生産)改定値は、速報値から小幅に下方修正された。
ただ、個人消費が強く景気の底堅さを示す内容で、インフレ上振れリスクが意識されたことが相場の重荷となった。
29日発表の1月の米個人消費支出(PCE)物価指数の内容も見極めたいとの思惑から、積極的な取引は手控えられた。
一方、インフレ抑制と成長両立を実現させる景気の軟着陸期待に支えられ、ダウは引けにかけて下げ幅を縮めた。
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