米国株 ダウ4日ぶり反落、一時660ドル安。中東情勢が重荷。

2日のニューヨーク株式相場は、米イスラエルとイランの紛争を巡る先行き不透明感が重荷となり、4営業日ぶりに反落。

ダウの下げ幅は一時660ドルを超えた。

ニューヨーク証券取引所の出来高は前日比1億8972万株減の11億1441万株。

トランプ大統領は1日夜、国民向けの演説で、イランを2、3週間徹底的に攻撃する方針を表明。中東情勢が一段と悪化し、原油高が当面継続するとの見方が再燃。

2日のニューヨーク商業取引所（NYMEX）の原油先物相場は急伸し、米国産標準油種WTIは前日終値比11．42ドル（11．41％）高の1バレル＝111．54ドルで引けた。

終値として2022年6月下旬以来、3年9カ月ぶりの高値を付けた。

原油輸送の要衝ホルムズ海峡が事実上封鎖されて供給不安が続くとの観測を背景に、一時113ドル台まで急上昇した。

原油高によるインフレ高進懸念が株式相場を圧迫。景気減速リスクが意識され、製造業などの銘柄の売りが先行した。

ただ、ホルムズ海峡の安全な航行に向けてイランとオマーンが協定文書を作成中だと伝わると、投資家の不安心理が和らぎ、ダウはプラス圏に転じる場面もあった。今後発表が本格化する企業決算を見極めたいとの思惑も相場の下値を支えた。