米国株 ダウ反発、159ドル高。中東情勢で情報交錯。

週明け18日のニューヨーク株式相場は、中東情勢の先行きを巡り情報が交錯する中、反発。

ニューヨーク証券取引所の出来高は前週末比1億5289万株減の12億9472万株。

同日序盤は、米メディアがイランのタスニム通信の報道として、米国が戦闘終結に向けた最終合意に至るまでの間、イラン産原油に対する制裁を一時的に免除する案を提案したと伝えたことを受け、原油先物相場が下落した。

米国産標準油種WTIの中心限月6月物は一時1バレル＝102ドル台まで低下し、投資家心理が改善した。

ただ、その後は制裁免除案に否定的な報道が流れたことでWTIは109ドル台まで上昇。インフレ懸念が強まり、ダウはもみ合う展開となった。

一方、トランプ米大統領は午後3時ごろ、SNSへの投稿であす予定していたイランへの攻撃を延期する意向を表明。米・イランの戦闘終結に向けた協議に対する悲観的な見方が和らぎ、ダウは買いが優勢となった。

ハイテク株は、金利の高止まりへの懸念から売りが優勢。米半導体大手エヌビディアの決算を20日に控える中、様子見ムードも強かった。