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週明け9日のニューヨーク株式相場は、イラン情勢を巡り原油価格が大きく変動する中、トランプ米大統領が対イラン軍事作戦の早期終結の可能性を示唆したことを受け、3営業日ぶりに反発。
ダウはトランプ氏が「終戦」をほのめかす発言の前、下げ幅は一時900ドルに迫り、相場は乱高下した。
ニューヨーク証券取引所の出来高は前週末比1億7600万株増の15億1407万株。
米国とイスラエルによるイラン攻撃が長期化するとの見方から、原油先物相場の国際指標である米国産標準油種WTIは8日の時間外取引で1バレル=119ドルを突破し、3年9カ月ぶりの高値を付けた。9日の株式市場ではインフレ再燃や業績悪化への懸念が台頭し、金融など幅広い銘柄の売りが膨らんだ。
ところがトランプ氏が同日、米CBSテレビのインタビューで、「戦争はほぼ終わったと思う」と宣言。同氏の発言をきっかけに、原油相場は時間外取引で一時81台まで急落、1日の変動幅は38ドルを超えた。
原油急騰が一服し、景気先行きに対する過度な警戒感が後退。値頃感の出た銘柄に買い戻しが入り、ダウなど主要株価指数はプラスに転じた。


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