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31日のニューヨーク株式相場は、中東での戦闘終結に対する期待が高まり、大幅続伸。
ニューヨーク証券取引所の出来高は3億6476万株増の17億4397万株。
米紙ウォール・ストリート・ジャーナルは30日、トランプ米大統領が側近に対し、原油輸送の要衝ホルムズ海峡の封鎖状態が続く状況でも対イラン軍事作戦を終える用意があると伝えたと報じた。
さらに、31日午後には、イランのペゼシュキアン大統領が戦争の終結に向け「必要な意思を持っている」と表明したとイラン国営メディアが報じた。
市場で戦闘長期化の懸念が後退し、ITや金融など幅広い銘柄の買いが膨らんだ。
市場関係者からは、イラン大統領の発言について「精鋭軍事組織『革命防衛隊』の意見ではないことに注意が必要だが、トレーダーはどんな良いニュースにも敏感だ」(米アナリスト)との声が聞かれた。
イラン大統領のコメントを受け、ニューヨーク商業取引所(NYMEX)の原油先物相場は4営業日ぶりに反落した。
米国産標準油種WTIの終値は前日比1.50ドル安の1バレル=101.38ドル。一時100ドルを下回ったが、戦闘が終結してもホルムズ海峡の事実上の封鎖と原油供給不足が続くリスクが意識され、下げ渋った。
ダウ平均の構成銘柄では、キャタピラーが6.2%高、エヌビディアが5.6%高、ボーイングが5.2%高、ゴールドマン・サックスが4.8%高。
一方、原油価格の下落を受けてシェブロンは1.8%安。一部のディフェンシブ銘柄も市場のリスクオン姿勢が強まる中で売られ、コカ・コーラは0.3%安、ベライゾン・コミュニケーションズとプロクター・アンド・ギャンブル(P&G)はいずれも0.2%安。


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