米国株 ダウ反発、124ドル高。一時4万ドル割れ。

　11日のニューヨーク株式相場は、朝方発表された8月の米消費者物価指数（CPI）でインフレの鈍化が確認されたとの見方から買いが優勢となり、反発。

8月のCPIは前年同月比2．5％上昇と、伸びは5カ月連続で減速した。

一方、変動の激しい食品とエネルギーを除いたコア指数が前月比0．3％上昇と予想を上回り、インフレの根強さも示唆する内容だったため、大幅な米利下げ観測がやや後退。

米長期金利の上昇が嫌気され、ダウの下げ幅は一時740ドルを超え、8月中旬以来約1カ月ぶりに4万ドル台を割り込んだ。

前日の米大統領選のテレビ討論会では、富裕層に対する課税強化を掲げる民主党のハリス副大統領が、共和党のトランプ前大統領よりも勝っていたとの見方も相場の押し下げ要因となった。

ただ、米経済に対する楽観論に加え、前日に売り込まれた金融株に買いが入り、ダウは取引後半にプラス圏に浮上した。

米半導体大手エヌビディアは8．2％高だった。

米ブルームバーグ通信によると、フアン最高経営責任者（CEO）が会合で、同社の半導体新製品の需要が底堅いと強調した。