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9日のニューヨーク株式相場は、翌日に7月の米消費者物価指数(CPI)の発表が控え投資家の様子見姿勢が強まる中、続落。
米労働省が10日に発表する7月の米CPIは、市場予想によると前月並みの伸びとなり、インフレの鈍化を示唆する内容となる見通し。米連邦準備制度理事会(FRB)による追加利上げの有無を見極める上で重要な指標とみなされており、株式市場では持ち高調整の売りが優勢になった。
もしCPIが市場予想より上振れし、利上げ観測が高まればハイテク企業にとって逆風となることなどから、エヌビディア(4.7%安)、セールスフォース(2.7%安)、マイクロソフト(1.2%安)、アップル(0.9%安)などの売りが広がった。
米格付け大手ムーディーズ・インベスターズ・サービスが7日に米中小銀の格付けを引き下げた影響はこの日も残り、ゴールドマン・サックス(1.6%安)やJPモルガン・チェース(1.3%安)などの金融株も下落した。
一方、ハネウェル・インターナショナル(0.9%高)やキャタピラー(0.6%高)といった資本財関連は好調だった。
ダウはこの日、正午前に200ドル超下落。その後は安値拾いの買いが入り、一時プラス圏まで浮上したが、引けにかけて再び売りが広がった。
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